薬剤師年収が下がる可能性は?

薬剤師年収が下がる可能性は?

年収平均約500万円、過去10年をさかのぼってみても非常に安定した推移を見せてきた薬剤師の年収ですが、ここへきて薬剤師年収が下がる可能性も見えはじめていることが聞こえます。大きくは国民医療費と薬剤師増の問題が薬剤師年収の引き下げの原因になると言われています。

 今や日本の国民医療費は大きくかさみ、財政は非常に厳しい局面を迎えています。そのため厚生労働省は医療費削減に躍起となっており、様々な医療費削減政策が実は実施されているのです。   例えば入院患者の平均在院日数の短縮化を推奨し、医療費を抑え患者さんの回転率を上げることで入院医療の効率化を図ろうとしています。退院を促すことは「家に帰りたい」患者さんの真情をくみ、患者さんの早期社会的自立を支援する要素もありますが、実際には退院調整を行う看護師まで設けて早期退院を促しているのです。またメタボリックシンドロームに着目した特定健康診査・特定保健指導も、心疾患や脳血管疾患など命に関わる疾患(=医療費がかかる大病)の多くがメタボに起因していることから、生活習慣病予防、健康管理と名打つもののその背景には大きくのしかかる医療費の財政圧迫を何とか回避しようとする狙いがあるのです。

 調剤薬局や病院薬剤師の場合、その給与は保険調剤の技術料から得られます。医療費削減の動きからこうした技術料や診療報酬は削減される流れにあり、薬剤師の年収・給与が減少方向に向いていることはもはや否定できない状態であること確かなようです。

 薬剤師が多いという面は、2003年頃から各大学の薬学部新設ラッシュが相次ぎ、私大では6年間で薬学部が倍増するなど急激な新設が進み、現在では薬学部は55校を数えます。新設の背景には学校教育法の改正による規制緩和もありますが、少子化が進み特に学生集めに苦慮する私大では、受験者を集めやすい薬学部で学生確保を目論んだ部分もあるようです。こうした薬学部新設で将来の薬剤師増は否めず、時期を同じくして登録販売者制度の施行により薬剤師のドラッグストアでの必要性がない今、就職先が減り、厳しい時代であることは間違いありません。

 しかしながら医療の変遷や進歩、新たな分野における薬剤師の存在意義は高まってきており、薬剤師は医療以外の分野でも活躍することができるため、常に専門知識や高いスキルを身に付ける自己研鑽に励み、薬剤師というブランドを需要のある市場で賢くPRしていくことができれば、年収減の可能性を回避できるでしょう。

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